堪忍袋の緒が切れた
朝起きて、新聞を取りに行く。あれ？ 今朝は新聞が軽いな。よく確かめると、新聞が２部しか配達されていない。あ、そうか。今日は１０月１日。今日から毎日新聞は配達されて来ないんだ…。
ぼくはずーっと新聞３紙を購読してきた。朝日、毎日、東京の３紙だ。でも毎日新聞は、９月いっぱいで購読を止めた。今日は１０月１日。今日からは２紙になった。
何度かぼくはツイートした。毎日新聞の広告についてだ。あまりにひどい「雑誌ヘイト広告」に、「堪忍袋の緒が切れた。ぼくはもう、毎日新聞を止めます」と書いたのだった。
そんなツイートに、なぜか３３万件を超える“インプレッション”がついていた。同じように感じている人が多いんだなあと思った。３３万件の中には、多分、毎日新聞の関係者もいただろう。しかし…。
むろん、「思想表現の自由」は、日本国憲法第２１条でも保障されている権利である。しかしその自由が、いわゆるヘイト表現や差別表現をも許容しているとは、ぼくは思っていないし、それが憲法上の権利だとも思わない。差別が許容されないことは、憲法第１４条に明記されている。
どんな表現が「ヘイト」に当たるのかを審査する部署が、各新聞社にはあるはずだ。もしそこが正常に機能しているなら、到底許容できないような差別的な巨大見出しが躍る広告を、なぜ毎日新聞は掲載し続けるのか？ それが知りたくて、何度かツイートした。
ぼくはメディアや行政に、直接苦情の電話をしたことはほとんどないのだが、この件では毎日新聞社へ電話もしてみた。それほど、あの広告は腹立たしかったのだ。だがツイートはむろん無視されたし、電話も「はい、しかるべき部署に伝えておきます」と言われただけ。なんの効果もなかった。
そうなれば、一般読者としては打つ手はない。できる唯一の手段は購読を止めることだけ。
ぼくは仕事柄、ジャーナリストの友人知己はかなり多いほうだ。毎日新聞にも素晴らしい記者がたくさんいることは知っているし、親しい記者もいる。彼らには申し訳ないけれど、それでも…。
同業他紙の「廃刊」を叫ぶ広告
最初に「ヘイト雑誌広告」に疑問を持ったのは、いつだったろう？
多分、きっかけは「朝日新聞を廃刊に」というような大見出しがデカデカと載った広告だったと思う。雑誌名は言わずもがなだろうが、２誌がまるでヘイト度を競うように薄汚い言葉を並べていた。
最初に断ったように、思想表現の自由は当然、認められなければいけない。だが、広告をなんのチェックもなく掲載してしまうのでは、新聞は恐ろしいことになってしまう。
ことにぼくが感じた恐怖は、特定の新聞を名指しで「廃刊にせよ」との巨大文字が躍っていることだった。それはいくらなんでも違う！
毎日新聞は、同業のマスメディアを廃刊に追い込めという広告を、何の危機感もなく掲載するのか。自紙ではなくとも、「新聞を廃刊に追い込む」ということに加担するのか。つまり、日本におけるジャーナリズムの一角を否定し、消し去ってしまうことに加担するのか。
これが、ぼくが最初に持った巨大な違和感だったのだ。
ぼくはそれまで、それこそ“目が汚れる”から、その手の広告は無視してきた。だが一旦、目に留まると、つい気になって見ずにはいられなくなる。すると、ムカムカと胸苦しくなって来るのだった。
ぼくがこれらを気にし始めたころは、東京新聞にも同じような広告が並んでいたと思う。けれど最近は目につかない。理由は分からないが、どうも東京新聞はこの広告を止めたらしい。
朝日新聞は、さすがに「朝日を廃刊に」などという広告は載せるはずもない。ぼくが購読している3紙では、結局、毎日だけがこんな広告を載せ続けていることになる。読売、産経、日経に関しては、ぼくは購読していないので言及しない。
最近は、「ヘイト雑誌広告」の朝日攻撃はむろん止まないけれど、主なる標的は韓国に移ったようだ。
あの「週刊ポスト」が大批判を浴びて炎上したのに、同様の「ヘイト記事」が相変わらず２誌ではウリなのだ。これらの広告が「ヘイトスピーチ」や「ヘイトデモ」を煽る役目をはたしていることは間違いない。そのことを、毎日新聞社は、果たして自覚しているのだろうか？
「ヘイトを煽る表現」とは？
では、「ヘイトスピーチ」や「ヘイトデモ」とは、いったいどんなことを指すのか？ その定義はきちんと決まっているわけではないが、ぼくの理解としては次のようなものだ。
まず、日本語では「憎悪表現」ということになる。つまり、相手に対しての「憎悪」をむき出しにして、悪罵を投げかけ、その表現として街頭でデモなどを行うということ。
そこで、それが向けられる相手というのが問題になる。
人種、出身国、民族的出自、宗教や信仰、弱者（障碍者、高齢者、貧困者、病人など）、性的マイノリティ、容姿……などを標的にした「憎悪表現」を「ヘイトスピーチ」「ヘイトデモ」と理解する。つまり、自分ではどう変えようもない属性を持つ個人や集団を口汚く罵り、攻撃したり脅迫したりすることが「ヘイト」なのだ。
そして、それを煽るような表現は、どんなリクツをつけようが「思想表現の自由」で守られるべき対象ではない。繰り返すが、それがぼくの理解だ。そう考えれば、毎日新聞に月１度掲載される２誌の広告は、まさに「ヘイトを煽る表現」としか言いようがない。
違いますか、毎日新聞さん？
例えば、先週の毎日新聞に載った某誌の広告は、「韓国が消えても誰も困らない」「韓国人は嘘つき」「いつまで続く国家ぐるみのあおり運転」などという、まさに「ヘイト表現」のオンパレードだ。あの「週刊ポスト」が炎上した表現といささかの変りもない。
もう１誌には、個人攻撃の広告もデカデカと載っていた。いわく「文在寅という病」や「伊藤詩織は性被害者なのか」。むろん韓国への罵倒「韓国経済は生き地獄」もあり、そしておなじみの朝日攻撃「朝日は文在寅の共犯だ」などの大きな活字が並ぶ。
ここに書き写すのも手が汚れそう。
「本文を読みもしないで批判ばかりのパヨク」などという攻撃が、ぼくにも来るけれど、この見出しを見ただけでおよそ中身は察しがつく。もっと言えば、中身よりもこの広告自体が問題なのだ。
新聞の大きなスペースでイヤでも目につく大見出しは、読者にとって潜在的な刷り込みになる。本文など読まなくても、いつの間にか頭の中に埋め込まれるヘイト表現だ。
若者層が新聞離れを起こし、新聞の主な読者はシニア層に偏っていると言われて久しい。シニアのネット右翼が増えているという現象は、このヘイト雑誌広告の刷り込みも起因しているのだろう。
毎日新聞が読めなくて少し淋しい…
毎日新聞には優秀な記者も多く、素晴らしい記事もたくさんある。
原発事故に関してしつこく粘っこく取材を続け、数々のスクープをものにした記者もいる。最近の「かんぽ不正」に絡んで「NHK経営委員会が、NHK上田良一会長を厳重注意したのは、実は日本郵政グループからの抗議を受けてのもの」というのも、毎日新聞のスクープだったようだ。NHKの歪んだ体質がもろに現れたもので、それを掘り起こして記事化した毎日記者の踏ん張りは、まさに称賛に値する。
だが、そんな記者たちの奮闘を、あの広告は踏みにじるものではないか。権力を批判し、その闇を暴く。それに邁進する記者たちを抱えながら、一方でその記者たちの努力を嘲笑うような広告に紙面を提供する。
ぼくもかつて週刊誌の編集部に在籍していたから、編集と営業（広告部）の間に若干の距離感があることは分かる。だが、同じ新聞社に属する者同士なら、互いの苦労を想像することはできるはずだ。ならば、そんな広告が結局自分たちの首を絞めることになると、なぜ分からないのか。そこがぼくには不思議でたまらない。
あの２誌の広告料がいくらなのかは知らない。けれど、ジャーナリズムの意地、ジャーナリストの矜持というものがあるだろう。それを広告料のために捨ててはいけない。
毎日新聞夕刊の「特集ワイド」は、新聞コラムとしてはとても上質なものだ。ぼくは毎回、楽しみにしていた。
これは、朝日新聞の“両論併記”のコラム「耕論」などとは違い、記者個人が自分の考え方を色濃く反映させる“記者のページ”である。東京新聞の「こちら特報部」に匹敵するコラムだ。ぼくは大好きだった。それが読めなくなるのは、ちょっと淋しい。
だから、ここではっきりと書いておく。あの「ヘイト雑誌広告」が消えたなら、ぼくはまた毎日新聞の購読を始めるつもりだ。
毎日新聞の関係者がこのコラムを読んで、何か意見を送ってくれたら嬉しいけれど、そんなことはないだろうなあ…。
